多様性を活かす組織作り
多様性を活かす組織作り
丸井グループでは、「個人の中」「男女」「年代」の3つの多様性を掲げ、違う個性を持つ約6,000人の社員が互いを認め合い、世の中の変化やニーズに目を向けて、さまざまな価値観を融合させることで、知の掛け合わせから必ずイノベーションを創出できると考えています。
「多様性推進」の3つのテーマ
丸井グループは、社員一人ひとりが個性を発揮してイキイキと活躍する姿の実現に向けて、3つのテーマを掲げて、多様性の取り組みをすすめています。
1. 一人ひとりが個性を認め合い尊重する風土づくり
- グループ横断の公認プロジェクト
- 中期経営推進会議の取り組み
- グループ横断の職種変更
2. 一人ひとりの活躍を支える制度・仕組みづくり
- 働き方改革(残業時間の削減)
- 両立支援制度
3. 多様性推進を活かすためのマネジメント変革
- コミュニケーション変革
- 全員参加運営の機会づくり
- 自ら変わる風土づくり
多様性の取り組みの「革新」と「進化」
丸井グループの多様性の取り組みは、当初は、男女の多様性という視点でスタートしましたが、2013年のスタート時から年々、関わる社員も増加し、女性から男性、管理職から社員、さらに事業所にも拡大し、グループ全体で考える多様性へと変化しました。
2013年 |
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2014年 |
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2015年 |
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2016年~2017年 |
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「多様性推進」のすすめ方
丸井グループは、2015年3月期から中期経営計画において「多様性推進」を明確に掲げ、「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」(内閣府)への参画をはじめ、全社員に配付した「ダイバーシティブック」でトップメッセージを発信しています。一方で、管理職で構成する「多様性推進委員会」と、グループ横断の社員で構成する「多様性推進プロジェクト」を結成し、社内の多様性への理解を浸透させる草の根活動をくり拡げるなど、トップダウンで方向性を示し、ボトムアップで多様性の取り組みを推進しています。
トップダウンで方向性を示し、ボトムアップで取り組みを推進
トップダウン
- 2015年3月期から中期経営計画の中で、経営戦略として「多様性推進」を掲げる。
- 代表取締役社長 代表執行役員の青井浩が、「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」(内閣府)にファウンダーとして参画。
輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会「行動宣言」ホームページ(内閣府男女共同参画局)
- 全社員に配付した「ダイバーシティブック」でトップメッセージを発信。
ボトムアップ
- 「多様性推進プロジェクト」が中心となって、各事業所の取り組みを推進。
- 委員会メンバーと所属長がプロジェクトをサポート。

管理職からなる「多様性推進委員会」は、「多様性推進プロジェクト」をサポートする役割を担っています。「多様性推進プロジェクト」メンバーは、毎期、入れ替わることで、プロジェクト経験者が毎年増えることになります。さらにプロジェクトは、所属が異なるメンバー同士が互いの個性を知る場にもなっています。2022年3月期から活動を進化させ、「性別に関係なく社員全員が自分の可能性にチャレンジできる企業文化を実現する」というミッションをテーマに、「ジェンダーイクオリティプロジェクト」として、性別による役割分担意識を見直すための取り組みを行っています。
「ジェンダーイクオリティプロジェクト」の取り組み
丸井グループ公認の社内プロジェクト「ジェンダーイクオリティプロジェクト」が、2021年4月にスタートしました。女性の活躍をさらに推進させるためには、家事や育児などの負担が性別によって偏ることなく、ともに平等な働き方を実現する必要があります。これは女性のみで解決できる問題ではなく、家族や職場、そして社会全体での意識改革が鍵となります。
「性別に関係なく社員全員が自分の可能性にチャレンジできる企業文化実現」のために、年代や職場を超えた多様なメンバーが主体的に活動しています。プロジェクトのメンバーは1年ごとに入れ替わるため、知見を蓄え意識改革を行ったメンバーが毎年創出され、ビジネス革新を起こしやすい企業風土が構築されます。



人と企業の持続的な成長に向けた人事・評価制度
2015年12月からスタートした新人事・評価制度を考えるグループ横断分科会では、のべ2,600人の社員と人事部が、運用案・定量目標・定性目標について議論を重ねました。新制度は、「人と企業の持続的な成長」を通じた、さらなる企業価値の向上に向けて、経営理念の実現に向けた大切な価値観と役職ごとの人物像に基づく「バリュー評価」と、チームとしての期間成果を評価する「パフォーマンス評価」の2軸で評価を実施します。

多様な働き方
柔軟に働くための選択肢
丸井グループは、2021年4月に短日数勤務制度を導入しました。自己啓発や、育児・介護のための公休数を1日増やすことで、個人の成長と仕事の両立をめざしています。
また、2022年4月よりフレックスタイム制度を開始し、月々の定められた労働時間を社員自身が自律的に管理することで、成果の向上とワークライフバランスの充実をめざしています。
テレワークの推奨
一人ひとりの生産性向上に加え、多様性が活きる新たな働き方の選択肢として、テレワークを推奨しています。テレワークの規定を設け、在宅勤務手当の支給といった、安心してテレワークができる環境づくりを行っています。